執筆：ハン・チャンウク博士、プリンシパル・アナリスト
ファーウェイは「Mate 90 Pro Max」と「Mate 90 RS」に、BT.2020色域に対応したタンデムOLEDを採用した。昨年の「Mate 80 RS」に続きタンデムOLEDを採用したモデルを増やした。BT.2020はスマートフォンで広く使用されているP3よりも広い色域を定義する規格であり、高彩度の色の表現範囲を拡大することができる。
スマートフォン用OLEDパネルのBT.2020色域実現技術の紹介画面 （提供：ファーウェイ）
市販製品は中国メーカーを中心に増加している。OPPOのFind X10とX10 Pro MaxはCIE 1976基準でBT.2020カバレッジ95%を実現している。
BT.2020に関するパネルメーカー各社の技術展示や発表が相次いでいる。BOEは9月、TADF材料を感光体として使用するTSFベースのAMOLEDでBT.2020の98.7％を実現したと発表した。ティアンマはCES 2026で96％を超えるスマートフォン用OLEDを、サムスンディスプレイはSIDディスプレイウィーク2026で96％の「フレックス・クロマ・ピクセル」を公開した。ティアンマとサムスンディスプレイは蛍光感光型蛍光体であるPSFを活用した。
普及拡大の変数はコンテンツだ。BT.2020形式で配信されるHDR映像も実際の色域はP3の範囲内に留まる可能性がある。ドルビーはリファレンスモニターの色再現限界を理由としてP3-D65で制作した後、BT.2020に変換して納品する方式を推奨している。パネルの広がった色域を活用するにはオリジナルにP3以外の色情報が含まれており、アプリとOSがこれを画面上で保持しなければならない。
ファーウェイは撮影から編集、表示、一部の外部アプリでの共有に至るまでBT.2020に対応していると説明している。既存のSDRコンテンツの輝度と色を拡張するAI-HDR2020も導入した。自ら撮影したコンテンツや画質補正が初期の活用先となり得るが、補正によって拡張された色をオリジナルに記録された色情報と同じものとして見ることはできない。
UBIリサーチは、中国のプレミアムスマートフォンを中心にBT.2020パネルの採用が増加すると見込む一方で、本格的な普及はコンテンツと再生環境のサポートレベルにかかっていると分析した。BT.2020形式のサポートだけでは体感できる違いを保証するのは難しいため、実際にP3を超える色情報を含むコンテンツと、それを維持するアプリのサポートが拡大されなければならないという判断だ。