3Qの業績から確認されたモバイルへの依存度と4Qの供給見通し、iPhone発売20周年およびモニター事業の変数

LGディスプレイが2026年3Qに営業黒字に転じた。 10月22日に発表した連結売上高は6兆2,770億ウォン、営業利益は2,506億ウォンだった。大型およびモバイルOLEDの出荷が増加し、高付加価値製品の比重が高まったことで赤字から脱却した。ただし、前年同期比で売上高は10％、営業利益は42％減少し、利益規模は昨年の繁忙期の水準には及ばなかった。

回復の中心には新型iPhoneの生産に合わせたモバイルOLEDの供給拡大がある。4QもApple向けの出荷量が業績を下支えすると予想される。

LGディスプレイの主要四半期業績

区分 2025年3Q 2026年2Q 2026年3Q
売上高 6兆9,570億ウォン 5兆6,121億ウォン 6兆2,770億ウォン
営業利益 4,310億ウォン -1,077億ウォン 2,506億ウォン
営業利益率 約6.2% 約-1.9% 約4.0%
OLED売上高の割合 65% 57% 67%

Apple向け供給量の拡大がもたらした3Qの売上構成の変化

3Qのモバイル製品の全社売上高に占める割合は42%となり、2Qより10ポイント上昇した。公表された売上高と割合を単純に換算すると、モバイル売上高は約1.8兆ウォンから2.6兆ウォン台に増加する。モバイルの増加額が全社売上高の増加額を上回り、他の製品群の減少分をモバイルが相殺した構造となっている。

Appleは9月18日からiPhone 18 ProおよびPro Maxの販売を開始した。3QのLGディスプレイによるApple向けスマートフォン用OLEDの供給は、2Qより50％以上増加し、新型Pro級製品の割合が高まった。

供給量の増加はパネル当たりの固定費負担を軽減し、高スペック製品の比重拡大は平均売上高を引き上げる方向に作用し、黒字転換につながったものと判断される。

4QのApple向け供給と収益性の見通し、および2027年上半期の供給量見通し

LGディスプレイは4Qの出荷面積が3Qより約10％増加し、面積当たりのASP（平均販売価格）は一桁台前半の上昇となる見通しを示した。 UBIリサーチは、3Qのマーケットトラッカーで4QのApple向けスマートフォン用OLED供給が3Qより10％台増加すると予想している。また、LGディスプレイのApple向けスマートフォン用OLED供給は2026年の8,000万台前半から2027年には8,000万台後半へと増加すると見込んでいる。

 

LGディスプレイの主なOLED出荷先

製品群 2026年推定 2027年の見通し 分析の焦点
Apple向けスマートフォン 8,000万台前半～中盤 8,000万台後半 上半期の供給拡大
Apple向けタブレット 200万台後半 300万台前半 既存顧客向けの供給量増加
Watch OLED 3,000万台前半 3,000万台半ば 緩やかな供給拡大
テレビ・モニター用WOLED 700万台中盤～後半 800万台後半 モニター中心の製品構成

出典：UBIリサーチ推定およびLGディスプレイの事業方針。パネル出荷ベース。

 

iPhone 20周年記念モデルに4面ベンドの採用が見込まれる

2027年のiPhone 20周年記念モデルではOLEDの端を4方向に曲げてベゼルを縮小する4面曲面ディスプレイが検討されている。UBIリサーチによると4面曲面ディスプレイの採用は2027年に推進されるが、COEおよびLTPO+の導入は2028年以降に延期されると見込まれている。 まだAppleの公式仕様ではないが、2027年の変更は新技術の一括適用よりもパネルの形状変更にまず重点が置かれる可能性がある。

4面ベンドが採用されればパネルの端部の光学特性と封止、配線、およびモジュール組立の安定性を同時に確保することが重要になる。技術的な難易度の上昇は対応可能なサプライヤーにとってはチャンスとなり得るが、工程の追加や初期不良の負担も大きくなる可能性がある。LGディスプレイの収益性には新技術の採用自体よりも顧客認証を終えた後、量産歩留まりをどれだけ早く安定させられるかが、より直接的に影響する。

 

2027年の新技術投資と既存設備の活用

公式の投資計画はすでに2つの期間にわたり進行中だ。2025年6月に決議された1兆2,600億ウォン規模のOLED新技術投資の終了予定日は2027年6月である。2026年4月に決議された1兆1,060億ウォン規模の新技術インフラ投資は2028年6月までだ。 LGディスプレイは前者を次世代パネルおよびモジュールインフラの構築、後者をOLED技術の競争力と成長基盤の強化を目的としていると明らかにした。

公式確認項目 期間・規模 2027年の解釈
2025年に決議された新技術投資 1.26兆ウォン
2027年6月まで		 構築設備の製品への適用と
稼働準備が重要な段階
2026年の新技術投資の決議 約1.1兆ウォン
2028年6月まで		 後続技術への対応投資を継続
2027年の全額執行とは異なる
2026年の全社CAPEX見通し 2兆ウォン台前半 2027年の年間予算とは区別される

資料：LGディスプレイの投資発表および開示

2027年には既に承認済みの新技術設備について顧客認証と稼働準備が重要となる。投資実行後は設備稼働に伴う減価償却負担や初期工程費が発生する可能性があるので顧客からの受注量の確保と量産の安定化が投資効果を左右する。

FLiPPはこれとは別の中長期的な軸となる。LGディスプレイは既存の大型WOLEDインフラを活用し、FMMを使用せずにRGBピクセルを形成する方向性を明らかにした。ただし、3Qの決算発表においても具体的な投資規模や量産開始時期は確定しなかった。

 

モニター用OLEDの拡大と大型事業の収益性

大型OLEDにおいてはテレビよりもモニターがさらなる成長の重要な軸として提示された。LGディスプレイは今年の大型OLED出荷台数を700万台後半と見込み、そのうちモニターの割合を約20％と予想した。 来年もモニターの出荷を増やし需要の増加に合わせて遊休生産能力を段階的に再稼働させる方針だ。UBIリサーチはテレビとモニターを合わせたWOLEDの供給が2027年に800万台後半に近づくと見込んでいる。

製品ラインナップの拡充も具体化している。LGディスプレイは9月に24.5インチの720HzゲーミングOLEDを発売し、10月にはWOLEDの累計販売台数が5,000万台を突破したことを発表するとともに、オフィス用やプロフェッショナル用への適用範囲も広げていく方針を明らかにした。これは、テレビを中心に構築された生産基盤を、異なる画面サイズや使用目的に対応させる流れである。

モニターの拡大は既存の大型生産設備を活用して需要先を増やす道筋だ。テレビとモニターはパネルの面積や原板当たりの生産数量が異なるため、製品ごとの面取りや生産配分によって売上高や稼働率への影響も異なる。したがって、台数の増加だけでなく、原板当たりの売上高や生産コストの変化が大型OLEDの収益性を決定づける。

車載用OLEDは欧州の電気自動車需要の鈍化や一部の新車量産遅延の影響を受けている。短期的な業績においてはモニターの供給拡大の方がより目に見える補完要因となる。

LGディスプレイの2027年の課題はApple向け供給を維持しつつ、より多くの製品群で利益を確保することだ。上半期のモバイル向け供給量の拡大は季節性を緩和しiPhone発売20周年への対応はプレミアム製品の競争力を試すものであり、モニター用OLEDは既存の大型資産による収益貢献を拡大する。これら3つの変化が重なる時、今回の繁忙期における黒字復帰が年間を通じた利益基盤の強化につながる可能性がある。